東海大学医学部 臨床疫学ラボ（衛生学公衆衛生学）

22/08/2026

教員が執筆した和文原稿が出版されました📖
栗田宜明. 透析患者におけるQOL評価 ― 評価法の現状と栄養・身体機能・心理社会的要因との関連 ―
臨牀透析2026年8月 2026; 8: 831–836.

04/08/2026

【📖 論文掲載のお知らせ】
Kurita N, Miyash*ta M, Nishimura M, et al.
Determinants and Implications of Reluctance to Disclose Personal Values in the Shared Decision-Making Process for Kidney Replacement Therapy.
Journal of Nephrology (2026)
https://doi.org/10.1093/joneph/aajag079

腎代替療法（透析・腎移植）の選択では、患者さん自身の価値観や生活観を医療者と共有しながら治療を選ぶ「共同意思決定（Shared Decision-Making: SDM）」が推奨されています。しかし、「自分の価値観を医療者に伝えること」に抵抗を感じる患者さんがどの程度いるのか、その背景はほとんど分かっていませんでした。そこで本研究では、全国49施設の保存期CKD患者を対象としたPREPARES研究のデータを用いて、この課題を検討しました。

その結果、約4人に1人の患者さんが、私生活や価値観について医療者へ話すことに抵抗を感じており、その抵抗感が強いほど共同意思決定（SDM）の質が低いことが明らかになりました。

さらに、量的・質的データを統合した収斂型混合研究法（convergent mixed-methods design）により、医療者への信頼や「健康を優先したい」という思いは価値観の開示を促進する一方で、療法選択への姿勢や性格的特徴などが、価値観を伝えやすい患者さんと伝えにくい患者さんを分ける重要な要因であることを示しました。

本研究は、患者中心の腎代替療法選択を実現するためには、医学的情報の提供だけでなく、患者一人ひとりの価値観、感情、性格、療法選択への姿勢の多様性を理解し、信頼関係を築きながら意思決定を支援することが重要であることを示しています。

【研究体制・貢献】
本研究は、科学研究費補助金（JP21K10314、JP19KT0021、JP22K19690）の支援を受けたPREPARES研究（PREference for PAtient REnal replacement therapy and Sharing Study）の成果です。

栗田が研究構想、研究デザイン、量的・質的データの統合解析、論文執筆を担当しました。質的研究の分析・解釈については、質的研究の専門家である宮下先生、西村先生と協働し、それぞれの専門性を生かして研究を進めました。

24/07/2026

全国17施設が参加する日本初の小児持続的腎代替療法（jpCRRT）レジストリを、筆頭著者の芳賀先生らが中心に構築し、小児集中治療領域における主要腎有害事象（Major Adverse Kidney Events: MAKE）の実態と関連因子を明らかにした研究です。
Pediatric Nephrology誌より出版されました：
https://link.springer.com/article/10.1007/s00467-026-07411-6

PICU退室時には50％以上の患児でMAKEを認め、腎疾患・感染症、高い循環作動薬使用量、高カリウム血症が短期予後と関連することを示しました。

本レジストリは、小児CRRTの長期予後の解明やエビデンス創出、治療戦略の最適化を推進する全国共同研究の土台として、今後の発展が期待されます。

本研究では、筆頭著者の芳賀先生が全国レジストリの構築とデータ収集を主導し、栗田は研究デザイン・解析計画の立案、統計解析の監督、論文の構成・編集を担当しました。

19/07/2026

📢 研究成果のお知らせ

当領域の栗田宜明教授が研究デザイン・統計解析に参画した共同研究が、疫学分野の国際的なトップジャーナル International Journal of Epidemiology に掲載されました。

本研究は、福島県立医科大学医学部泌尿器科学講座を中心に、山梨大学ならびに関係機関との共同研究として実施され、福島第一原子力発電所事故と停留精巣との関連について検討したものです。

福島県・山梨県の医療機関を対象とした全数調査に基づき、比較対照を備えた controlled interrupted time-series analysis を用いて、事故前後の停留精巣発生状況を検証しました。

教員の栗田は本研究において研究デザインの立案および統計解析を担当し、臨床疫学・因果推論の専門性を生かして研究を支援しました。

共同研究によって得られた重要な成果であり、ご尽力いただいたすべての共同研究者の先生方に心より敬意を表します。

当領域では今後も、臨床疫学・リアルワールドデータ解析を基盤として、社会に貢献するエビデンスの創出を推進してまいります。

AbstractBackground. It has been hypothesized that the incidence of cryptorchidism may have increased in Japan following the Fukushima Daiichi Nuclear Power

27/06/2026

📰【東海大学公式ホームページで研究成果をご紹介いただきました】
東海大学医学部医学科の公式ホームページに、私たちの研究成果をご紹介いただきました。
https://www.u-tokai.ac.jp/ud-medicine/news/18176/

📊 今回の研究では、日本腰痛学会による全国一般住民調査データを用いて、日本語版 Oswestry Disability Index（ODI version 2.1a） の計量心理学的評価と、日本人一般住民における国民標準値（normative values）を初めて報告しました。
腰痛診療では、「患者さんがどれくらい日常生活に支障を感じているか」を適切に評価することが重要です。そのためには、質問票が正確に機能することに加え、「一般的な日本人ではどの程度のスコアなのか」という基準値があることで、患者さんの障害度が一般集団の中でどの程度の位置にあるのかを解釈しやすくなります。
今回の研究は、その基盤となるデータを全国住民調査から示したものです。

🩺 私の研究では、患者報告アウトカム（Patient-Reported Outcomes: PRO）、QOL評価、全国住民調査、計量心理学、疫学などを組み合わせ、「患者さんの状態を正しく測り、臨床や研究に役立てる方法」を研究テーマの一つとして取り組んでいます。
こうした研究を通して、診療・臨床研究・医学教育に貢献できればと考えています。

📄 論文
The Spine Journal

Psychometric validation and population-based normative values of the Japanese Oswestry Disability Index version 2.1a: a nationally representative survey

https://www.u-tokai.ac.jp/tachyon/sites/38/2026/06/e2fb553c28f28196e7d04608dd13b2b4.jpg?fit=1200%2C800&zoom=1

13/06/2026

📢 論文が出版されました
Kamitani T, Wada O, Mizuno K, Kurita N.
Preoperative muscle health can predict distinct recovery patterns of patient-reported outcomes during 1 year after knee arthroplasty
Clinical Nutrition ESPEN 2026; 74: 103334. https://www.clinicalnutritionespen.com/article/S2405-4577(26)00430-4/abstract

膝関節置換術（人工膝関節置換術）の術後の回復経過には、患者さんごとに大きな違いがあります。本研究では、術後1年間の機能回復にどのような経過パターン（トラジェクトリ）があるのかを明らかにし、その違いが患側の筋肉指標と関連するかを検討しました。機能は患者報告アウトカムであるKnee Society Score（KSS）の機能活動スコアで評価しました。

その結果、患者さんは「術前機能は低いものの大きく改善する群」など、4つの回復パターンに分類されました。また、術前の大腿四頭筋筋力や位相角（筋質を反映するとされる指標）が高い患者さんほど、良好な回復を示すグループに属する可能性が高いことがわかりました。一方で、筋肉量との関連は限定的でした。

術前の「筋量」だけでなく、「筋力」や「筋質」に着目することが、術後の回復予測や術前リハビリテーションの個別化につながる可能性があります。

05/06/2026

📢 論文が出版されました

日本透析医学会レジストリ（JRDR）の約22万人の維持血液透析を受ける方を対象に、8年間の身体機能の変化と予後を検討した研究が出版されました。

Niihata K*, Kurita N* #, Inanaga R, Toida T, Abe M, Masaki T, Yamamoto S. (*co-first authors; author)
Long-Term Frailty Progression and Mortality in Hemodialysis: Impact of Dialysis Duration and Baseline Frailty in a Nationwide Japanese Cohort
Clinical and Experimental Nephrology 2026; 30: 767–779. doi:10.1007/s10157-026-02839-4
https://link.springer.com/article/10.1007/s10157-026-02839-4

透析医療では「どれだけ長く生きるか」だけでなく、「どのように生活できるか」も重要なテーマです。しかし、長期間にわたる身体機能の変化については十分なデータがありませんでした。

本研究では、

✅ 透析歴が長い方ほど、その後の身体機能低下や死亡と関連していた
✅ ベースラインの身体機能が低い方ほど、長期予後は不良であった
✅ 死因にも違いがみられ、身体機能が低い方では感染症や心不全による死亡の割合が高かった

ことが分かりました。

一方で、本研究はレジストリデータを用いた観察研究であり、個々の方の経過を予測するものではありません。また、「身体機能」を簡便な指標で評価している点などの限界もあります。

それでも、透析導入後の長期経過について現実的な見通しを共有し、ご本人やご家族と価値観に基づいた共同意思決定やアドバンス・ケア・プランニングを行う上で、一つの参考となるデータを提供できたのではないかと考えています。

22/05/2026

【透析患者における“経済毒性”に関する論文が出版されました💊】

透析医療は日本では公的助成が充実していますが、それでも「治療費や生活への経済的影響に伴う苦痛（経済毒性）」を抱える患者さんが少なくありません。

本研究では、6施設の血液透析患者さんを対象に、
✅ 約7割が何らかの経済毒性を経験していること
✅ 経済毒性が強いほど、服薬の煩雑さ・飲み忘れ・服薬行動の困難度が高いこと
✅ その背景に感情的な負担が仲介している可能性
を示しました。

「服薬アドヒアランス」を、単なる“患者さんのやる気”だけで説明できないことを示唆する結果であり、臨床医や医療政策担当者にとって興味深い内容になったと思います。

Inanaga R, Toida T, Aita T, Kanakubo Y, Ukai M, Toishi T, Kawaji A, Matsunami M, Okada T, Munakata Y, Suzuki T, Kurita N.
Prevalence of financial toxicity and its association with medication adherence among patients undergoing haemodialysis under comprehensive public support in Japan
Journal of Nephrology. 2026.

AbstractBackground. Beyond affordability, financial strain can induce psychological stress and a sense of financial distress, collectively termed “financia

16/05/2026

教員が研究デザインや論文化指導で深く関わったコロナ不安に関する共同研究の論文が出版されました。
筆頭著者を東海大学腎内分泌代謝内科ご出身の川地 惇朗先生が担いました🎉

Fear of COVID-19 and Multidimensional Health Literacy Among Patients on Hemodialysis: A Multicenter Cross-Sectional Study

Atsuro Kawaji, Ryohei Inanaga, Mamiko Ukai, Tetsuro Aita, Yusuke Kanakubo, Takumi Toishi, Masatoshi Matsunami, Tatsunori Toida, Yu Munakata, Tadao Okada, Tomo Suzuki, Noriaki Kurita

https://doi.org/10.1002/1744-9987.70156

Introduction This multicenter cross-sectional study evaluated fear of COVID-19 after vaccination and the association between multidimensional health literacy (HL) and fear in patients undergoing hem...

09/05/2026

【全国腰痛疫学調査を用いた ODI version 2.1a の国民標準値をThe Spine Journal誌に報告しました】

https://doi.org/10.1016/j.spinee.2026.04.024

2023年、「日本腰痛学会」では、20〜90歳の全国一般住民を対象とした大規模訪問調査「腰痛疫学調査」を実施しました。

本研究では、この全国調査データを用いて、日本語版 Oswestry Disability Index（ODI version 2.1a）の計量心理学的妥当性の検証と、日本人一般住民における国民標準値（normative values）の推定を行いました。

解析の結果、ODI version 2.1a は、日本人一般住民において単一の総合スコアとして適切に利用できることが確認されました。

また、腰痛有訴者におけるODIの国民標準値は平均20.23（SD 16.42）であり、腰痛の持続期間によって値が異なることも示されました（急性12.54、亜急性13.54、慢性22.74）。

本研究の知見は、臨床現場における障害度評価や、研究における比較指標として、ODI version 2.1aをより適切に解釈・活用するための基盤になることが期待されます。

本研究は、福島県立医科大学整形外科学講座の遠藤先生を筆頭著者として、二階堂先生、紺野名誉教授らが推進してきた全国腰痛疫学研究プロジェクトの一環として実施されました。指導教員は、調査票設計、研究デザイン、統計解析、論文作成に至るまで、研究全体にわたりコミットしました。

ODIの計量心理学的評価については、関西大学の脇田貴文教授、全国住民調査データの適正利用については、福島県立医科大学医療研究推進センターの小早川雅男教授をはじめ、多くの先生方にもご支援いただきました。