丸山一芳研究室（経営学）

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丸山一芳研究室（経営学）

丸山一芳研究室(京都橘大学)の活動紹介です。

31/07/2026

【RENEW in TOKYO トーク②登壇】産地同士で学び合う、ものづくり産地が目指す未来とは - https://peatix.com/event/5110501
出演：
前川史佳（三菱UFJフィナンシャル・グループ経営企画部ブランド戦略Gr 上席調査役）
丸山一芳（京都橘大学経営学部教授）
新山直広（RENEWディレクター／一般社団法人SOE副理事）
日時： 8月8日(土) 16:00～17:30
会場： Connect291 コワーキングスペース
〒107-0062 港区南青山５丁目４−４１グラッセリア青山
参加費：無料

06/06/2026

【2026年6月6日日経朝刊2面にコメント】
今朝の日経新聞朝刊2面に、オープンファクトリーに関する記事が掲載され、全国版で少しコメントさせていただきました。

地域の中小企業が連携してものづくりの現場を一般公開したり、来場者が体験できたりする「地域一体型オープンファクトリー」が増えている。2025年は60件と新型コロナウイルス禍前の19年（25件）の2.4倍だ。参加企業は人.....

21/01/2026

【Local X STAGE EXTRA ～これからの地域共創～】に登壇します。
「コミュニティ型産業集積」と「地域の大企業」がいかに連携して価値創造できるのか？議論します。
・主催: 経済産業省近畿経済産業局
・日時: 2026年2月16日（月） 15:30～17:30（受付15:00～）
・場所: 梅田センタービル E会議室（大阪市北区中崎西2丁目4番12号）
・定員: 70名
・参加費: 無料
プログラム・登壇者
【導入・振り返り】（15:30～）
・津田哲史氏（近畿経済産業局地域連携推進課統括係長）
「LOCAL X STAGEの振り返り」
【共創事例紹介】（15:45～） LOCAL X STAGEをきっかけに生まれた2つの共創事例を紹介
事例1：RENEW × MUIC Kansai
・益子泰岳氏（一般社団法人関西イノベーションセンターチームリーダー）
・新山直広氏（RENEW ディレクター）
事例2：FactorISM × CAPCOM
・田中大将氏（株式会社カプコン知的財産部 IP施策デザインチーム長）
・松尾泰貴氏（FactorISM 統括プロデューサー）
【政策・ガイドライン説明】（16:25～）
「ローカル・ゼブラ政策について」（中小企業庁商業課）
「LOCAL X STATEMENTとガイドライン」
・岡田賢児（近畿経済産業局地域連携推進課課長）
【トークセッション】（16:45～17:25）
パネリスト:
・益子泰岳氏・新山直広氏・田中大将氏・松尾泰貴氏
・大谷智史氏（NTT西日本株式会社経営企画部ミライ事業共創室担当課長）
ファシリテーター:
・丸山一芳（京都橘大学経営学部教授）
【交流会】（17:30～18:00）
名刺交換会（任意参加）
問合せ・申込先
運営事務局: 株式会社ダン計画研究所（担当：橋本、河野、天野）
電話: 06-6944-8751（平日10時～17時）
メール: [email protected]
申込締切: 2026年2月12日（木）

21/01/2026

【Local Community Forum Vol.2】に登壇します。
昨年、福知山でも開催したフォーラムの第二弾です。
・主催: 経済産業省近畿経済産業局／共催: 尼崎信用金庫、尼崎市
・日時: 2026年2月12日（木） 14:00～17:00
・場所: アマルネスガーデン（尼崎市西長洲町2丁目35-1）
・対象: 地域のコミュニティ・事業者・行政・支援機関等
・定員: 50名　リアル参加のみ
・参加費: 無料

プログラム・登壇者
【基調講演】（14:00～）
・丸山一芳（京都橘大学経営学部教授）
テーマ：「産業コミュニティとオープンファクトリーの共進化：全国の事例から」
・中島みき氏（面白法人カヤック執行役員ちいき資本主義事業担当）
テーマ：「産業コミュニティと地域資本主義について」
【取組紹介】（15:10～）
・松本優賀氏（社会福祉法人あかね副理事長）
・岡田博行氏（尼崎信用金庫サスティナブル推進部部長）
・杉下哲大氏（尼崎市イノベーション推進担当課長）
【トークセッション、ネットワーキング等】（16:00～）
・登壇者全員によるセッションおよび交流
問合せ・申込先
担当: 近畿経済産業局地域経済部地域連携推進課（担当：田中、津田、森田、藤田）
電話: 06-6966-6013
メール: [email protected]

06/08/2025

【中小企業白書2025 掲載のお知らせ】
丸山のオープンファクトリーに関する研究が、2025年版『中小企業白書』にて言及されました（Ⅱ-216）。
地域と企業が共に開かれ、学び合う場づくりの可能性が、政策文書にも反映されたことを大変光栄に思います。
2024年に本を書かせていただいた梅乃宿酒造さんもケーススタディが掲載されています。
今後も、現場と社会をつなぐ実践知の創出に取り組んでまいります。
誠にありがとうございました。