東北大学加齢医学研究所

加齢医学研究所の前進である抗酸菌病研究所は、結核とハンセン病の克服を目的として昭和16年に創立されました。初代所長は当時の東北帝国大学第7代総長であった熊谷岱藏です。熊谷岱藏は、膵ホルモン・インスリンの発見と結核医学研究で昭和27年に文化勲章を受章し、２代所長である海老名敏明は結核医学研究で昭和31年に朝日賞，昭和35年にコッホ賞を受賞しています。さらに、今野淳のヒト型結核菌同定法―ナイアシンテストの確立、鈴木千賀志の胸郭形成手術導入など、めざましい成果をあげました。
一方、抗生物質の開発などにより昭和20年代後半に結核の死亡率が急速に低下するなかで、昭和30年代はじめには、研究の方向性を、がん制圧、特に肺癌制圧に向けて大きく舵を切りました。昭和33年には「肺がん発育本態研究部門」が設立され、がん研究を目的とする新研究部門の設置が相次ぎました。佐藤春郎の実験腫瘍学の確立、黒木登志夫の世界初

試験管内での発がん実験の成功などがあります。この流れから肺がんの外科治療（鈴木千賀志）や、世界初のポジトロンCT(PET)による癌診断法の開発（松澤大樹）、日本初の脳死肺移植の実施（藤村重文）という現在に繋がる成果が生まれています。また、昭和37年には、国内初のがん化学療法研究部門が設置されています（斉藤達雄）。さらに、胸部・心臓疾患診断の臨床的ニーズから、工学系との共同研究により世界初の心臓超音波断層法が開発されました（田中元直）。医工学研究を本業とする教室の誕生です。
平成５年に渡辺民郎所長の下で加齢医学研究所への改組がなされ、設置目的を「難治癌および加齢脳疾患の制御」と定めました。この改組は、21世紀における我が国の超高齢化社会の到来という、時代を先取りしたものと言えます。また、同時に、当時急速に発展しつつあった分子生物学手法による研究への転換の側面も持っていました。発生・分化・老化・がん化など加齢現象の分子メカニズムの解明や免疫機構・DNA損傷修復機構など生体防御機構の解明、腫瘍の増殖機構や治療抵抗性の分子機構の解明とその制御などが新たな研究の方向性となりました。
平成16年、帯刀益夫所長の下で国立大学法人化という新たな体制に対応するとともに、将来構想検討を開始しました。その結果、「加齢医学研究」は今後とも重要な課題であり研究所名および設置目的は変更しないこと、ヒトを対象とする脳研究を強化することを決定しました。この方針に沿って、平成１８年に脳機能開発研究分野、平成２０年には老年医学研究分野を新設しました。さらに、外部資金等を活用して、人体用３テスラMRI装置を導入したのを皮切りに、動物用７テスラMRI，二光子レーザ顕微鏡、近赤外線スペクトル装置（NIRS）、また、脳磁図計測装置（MEG）を加えて、細胞、動物レベルから人体までのイメージング装置を備えた、世界でも有数の神経イメージングセンターを構築しました。このように、脳研究の体制は組織的にも装置の面からも大きく強化されたと言えます。
一方、平成１８年５月に文科省から附置研の全国共同利用・共同研究拠点化への方針が示されました。福田寛所長の下で拠点化の利益および不利益について議論を重ね、拠点化を目指す方向で意志決定を行い、拠点化に向けて平成２１年度概算要求の実現、所長裁量経費による全国共同利用・共同研究の公募研究実施などの実績作りを行いました。平成２１年に行われた拠点認定ヒアリングに臨み、同年６月に「加齢医学研究拠点」として正式に認定されました。さらに拠点の研究を推進するための組織改革として、平成22年度に、加齢制御、腫瘍制御、脳科学の３研究部門体制に改組を行いました。また、拠点の国際化と産学連携の核として「スマート・エイジング国際共同研究センター」（附属施設）を新設しました。
世界一の長寿国となった我が国では、「認知症等の脳・神経疾患」や「難治性癌」を克服する「加齢医学研究」の重要性と期待はますます高くなってきています。加齢医学研究所は、スマート・エイジング（健康寿命の実現）を目指して、加齢機構の解明、加齢制御および加齢に伴う脳疾患、難治がんの予防から制御を目指して、分子レベルから個体レベルまで統合的に研究を推進し、その研究成果の社会への還元を行い、国際的研究拠点として、社会や全国の研究者コミュニテｲーの要請に応えていきます。